履歴書は、就職活動をする際に必ず提出を求められる書類の一つです。
必ず採用担当者の目に触れる書類ですから、この書類一つで不採用になる可能性もあるでしょう。
まず、履歴書は手書きが原則です。
いくつかの企業に送る場合やあまり自分の字に自信がない場合でもパソコンなどを使わずに手書きで書くことをおすすめします。
黒の細いサインペンやボールペンなどで記入して、もし字を誤ってしまったら修正テープなどを使うのではなく、最初から書き直します。
実は、企業側はそういうところからもあなたの人柄や性格などを判断しているのです。
趣味・特技の欄や本人希望記入欄は、自分をアピールするのにはもってこいのスペースです。
ただ、そこで人と同じようなことを書いていては採用されません。
サークル活動やアルバイト経験など、ありきたりな記述は避けた方が良さそうです。
そのような活動を記述する場合には、活動をしたことでどのような成果をあげることができたのか具体的に書いてみたり（例えば「県大会で４位に入賞しました」など）、アルバイトをした上でどんなことを感じ、どのようなことが身についたのかを詳しく書くといいと思います。
趣味や特技も、面接官の人が細かい所までつっこんで聞きたくなるように、ちょっと工夫して記述するといいかもしれませんね。
特に志望動機は、企業のＨＰに書いてあるようなことをそのまま書くのではなく、その企業に対する個人的な思い入れなども含めると良い印象を与えるのではないかと思います。
職務経歴書は履歴書だけでは伝えることのできないあなた自身のＰＲを細かく説明するための書類で、企業の判断基準にもなります。
まずは職務経歴→業務内容の順に記入していきましょう。
書き方の指定がない限りは自由ですが、基本的にはＡ４サイズの紙で２枚程度に収めましょう。
この２枚程度に収めるというのが、実は書類審査通過のポイントだったりする可能性もあります。
できるだけ要点をコンパクトにまとめることを心がけてください。
あなたが今までに、どのようなアルバイト先でどんな内容の業務を行っていたのか、採用担当者がイメージしやすいように文章をまとめます。
具体的にどんな仕事だったのか、自分の役割は何だったのかなどを記入するといいでしょう。
もし、何か残せた実績があれば、それも書いておくといいですね。
取得した資格があるのなら、全て書いておきます。
就職を希望している企業の業務内容に繋がりそうなセミナー等の参加経験も記入しておくとポイントアップになるかもしれません。
ＴＯＥＩＣなどのスコアを書くことも忘れずに。
学内の行事や何かの大会などで表彰されたことがある場合にも、受賞歴を記載しておくとアピールになるでしょう。
受賞したのが一般の人が知らないような賞の場合は、具体的な説明の記載も必要になりますね。
記入し終わったら、必ず何度か見直しをします。
履歴書と年号などを照らし合わせて確認すると良いでしょう。
身近な人にミスがないかチェックしてもらうのも、自分では気がつかない誤字や脱字をみつけてもらえるはずです。
会社説明会とは、就職を希望する学生達が指定された日時にその企業の社屋や決められた会場に集まり、人事担当者などから直接その企業についての説明を聞くことができるイベントのことです。
実際に働いている社員に対して学生が質問できたり、社長などの役員や著名人が講演を行ったり、社歴や社風、職場の雰囲気を知ってもらうためにビデオを上映するところもあります。
学生にとっては、その企業の特徴や雰囲気を実際に知ることができるチャンスですね。
一般的には、その企業にエントリーシートを提出すると、会社説明会の案内などが送付されてきます。
会社説明会の後に筆記試験や面接が行われるような企業もあるようです。
その場合は、会社説明会の案内状と一緒に試験開催のお知らせも入っていると思うので、注意して見ておくと良いでしょう。
ただし、抜き打ちで試験や面接が行われることもあります。
会社説明会に参加したからといって、必ずしもその企業の入社試験を受ける必要はありません。
でも、会社説明会に参加しておかないと、入社試験が受けられなかったり、会社説明会に参加した人よりも低い評価になってしまうことも多いでしょう。
会社説明会に出ることで、具体的な志望動機や面接での質問を思いつけることもあるはずです。
最近は就職難といわれていますから、会社説明会が実質的な一次選考になっていることも少なくありません。
もし、就職を希望する企業の会社説明会にどうしても出られないような用事があるなら、人事担当者に電話やメールで事情を説明して、行きたい気持ちをアピールするくらいのことはするべきです。
エントリーシートとは、面接や筆記試験の前に提出する物で、書類選考用の大事な資料であり、採用されるための第一関門です。
これを突破しなくては、筆記試験や面接さえも受けることはできません。
まずは具体的に自己ＰＲや志望動機を記入しましょう。
「具体的に書きなさい」と言われても、なかなか具体的に書けない人が多いものです。
あなたがエントリーシートを書いて読んでみた時のイメージとエントリーシートを読んだ相手が持つイメージができるだけ一致しなくてはいけません。
さらに、相手にあなたの性格や考え方、価値観などが伝わるというのが理想です。
例えば、「私は大学４年間、サークル活動を一度も休むことなく続けました」なんて文章では、全くと言っていいほど自己ＰＲにはならないでしょう。
「なぜ４年間休まず活動してきたのか？」「活動してきたことで何を得ることができたのか？」といったことまで踏み込んで書く必要があるのです。
あなたがどんな経験をし、その経験からどんなことを学んだと考えているのかを書くことで、読む相手にはあなたの考え方や価値観が多少なりとも伝わるはずです。
また、書き方が下手だとマイナスの印象を与えてしまいかねないので、ここで少し書き方のポイントも説明します。
大きく読みやすい字を心がけ、全体のバランスにも気をつけて書きます。
行をまっすぐ揃える、読みやすいように改行や段落を意識するといった配慮も必要です。
文字列が曲がっていたり、あまりにも長い文章だったり、読みづらいような小さな字で書かれていたら、読む気をなくしてしまいますよね。
だらだらと書かず、起承転結をつけて書くといいと思います。
書き終えたら何度も見直し、誤字や脱字などもチェックしましょう。
インターンシップとは、大学生・大学院生を対象に、将来のキャリアに関連するような就業体験をさせる制度で、教育機関と企業や宮内庁などが連携して行う産学連携教育の一つです。
志望している企業で実際の現場を体験できたり、社会で通用するような能力を養うことができるというメリットがあります。
学生にとっては、他にも様々なメリットがあるようです。
まず、仕事というものを体験して、働くということはどういうことなのか、自分に適している職業とはどういうものなのかを深く考えるいいきっかけにもなります。
もし、自分がこれまで学んできたことが仕事に活かせると実感できれば、学習意欲も増すでしょう。
会社によっては、インターンシップが採用活動の一部となっている会社もあります。
インターンシップに行ったからといって必ずしも内定をもらえるとは限りませんが、就業中の仕事に対する姿勢や行動などが評価されて面接に繋がるということも少なくないみたいです。
また、メリットは学生側だけでなく、企業側にもあります。
学生のその企業に対する理解も深まりますし、面接などとは比べ物にならないくらいその人材の性格や能力がわかりますよね。
さらに、インターンシップ制度を設けることで、学生だけでなく、教育機関や社会などにもその企業をアピールすることができます。
これは長期的な視野で見ると、より良い人材を確保できる可能性が高くなるというメリットがあるでしょう。
最近では、夏休みなどの長期休暇期間をインターンシップに費やす学生も増えてきているようです。
就職活動の一環として、ＯＢ・ＯＧ訪問があります。
これは、自分が就職を希望する企業に就職した大学の先輩やサークルの先輩などを訪れるというものです。
必ずしも、絶対にＯＢ・ＯＧ訪問をしなくてはいけないということはないようですが、ＯＢ・ＯＧ訪問をすると、いくつかのメリットがあります。
まず、ＯＢ・ＯＧ訪問をすることにより、ホームページや企業の資料だけでは感じとることのできない実際の企業を知ることができるでしょう。
就職してから、こんなはずじゃなかったと後悔しないためにも、その企業の社風や雰囲気、勤務状況などをきいておいた方がいいですね。
また、先輩から話をきくことで、志望動機にも具体性やオリジナリティが出せるようになるかもしれません。
それに、ＯＢ・ＯＧ訪問が内定をもらうのに有利になるケースがあることも確かです。
内定をもらった企業にたまたまＯＧがいて、会ったことがないにも関わらず、面接の時にそのＯＧの名前を出しただけで、採用担当者に興味を持ってもらえたなんて話もあるくらいです。
その企業が求めている人材がどのような人材なのか、人事担当者が興味を持ってくれるような自己ＰＲをするためにはどのようにすればいいのか。
選考情報や好印象を持ってもらう秘訣などをＯＢ・ＯＧから聞き出すと良いでしょう。
もし、ＯＢ・ＯＧが訪問の機会を与えてくれたのなら、きちんとお礼の気持ちを伝えるのが社会人としての最低限のマナーになります。
会った直後にお礼のメールや手紙を出すのはもちろん、その企業への就職活動の結果や最終的な進路なども、感謝の気持ちと共に報告しておきたいものです。
知的財産権とは、人の知的創造活動によって生み出される、表現、アイディア、技術など、無形の財産を保護する為の法令により定められた権利、又は法律上保護される利益に係る権利の事です。
「知的所有権」や「無体財産権｣ とも呼ばれていて、日本では著作権法や特許法、知的財産基本法などの法律によって保護されています。
日本や世界において法律で定められ、認められている知的財産権は、産業に関わる権利である「産業財産権」、芸術活動により生み出されるものを保護する「著作権」、そして、「その他の権利」とおおまかに分けられます。
産業財産権には、発明を保護する「特許権」、アイディアなど考案を保護する「実用新案権」、物品の外見的なデザインを保護する「意匠権」、営業上の商標を保護する「商標権」があり、この４つは「知財四権」と呼ばれています。
著作権には、著作物を保護する「著作者の権利」と、音楽の演奏など著作物の実演・レコード・放送・有線放送を保護する「著作隣接権」があります。
その他の権利には、半導体回路配置を保護する「回路配置利用権」、新たに品種改良された植物を保護する「育成者権」、企業の営業上のノウハウ、企業秘密などを保護する「営業秘密権」などがあり、これらについては、時代の流れに従って新たに保護する必要が生じたものに対する権利です。
法律で保護されているはずの知的財産ですが、無形である為に制約も難しく、模倣・無許諾複製など侵害されたケースが後を絶っていないのが現状です。
失業率とは、「働く意思と能力があるのに仕事に就けない状態」を測る尺度であり、労働力人口に対する失業者数の割合で定義されています。
具体的には、完全失業率（％）＝完全失業者÷労働力人口（就業者＋完全失業者）×１００で導き出されます。
労働力人口の調査のやり方は、全国から無作為に選んだ約４万世帯に居住する１５歳以上の約１０万人を対象とし、毎月末日までの１週間の就業、不就業の状況を世帯ごとに調査票を配布し、記入して貰う事で調査します。
ちなみに、ここで言う「完全失業者」とは、現在仕事がなく、仕事を探していて仕事があればすぐに仕事に就く事が出来る人の事を指し、求職活動を諦めて専門校や大学院に行ったり、家業を手伝ったりしている人は含められません。
１９４９年の４月までは、求職活動をしていなくても「失業」としていましたが、この失業の条件を明確にする為に「仕事を探していた者」とし、それまでの失業と区別する為に「完全失業」と呼ぶようになったのです。
企業の求人数が増えると、就業者数が増加し、失業者数が減る為に失業率が改善され、企業の求人数が減ると、就業者数が減少し、失業者数が増加する為に失業率が悪化すると誤解されがちですが、必ずしもそうとは言えません。
求人数が減少する中でも、完全失業者が就職する事を諦め、労働市場からリタイアする事でも、失業率が改善する可能性があります。
インテリアプランナーの試験は、試験のある年の４月１日時点で２０歳以上であれば、受験が出来ます。
試験は、学科試験と設計製図試験の二種類があります。
この二種類の試験に合格すれば、インテリアプランナー試験の合格者ということになります。
当然ですが、どちらか一方の合格だけでは、合格者とは言えないのです。
受験申し込みには、三種類の方法があります。
「学科試験のみ」の受験、「学科試験＋設計製図試験」両方の受験、「設計製図試験」のみの受験の三種類です。
申し込みする時に、どの方法で受験をするのかを申請します。
例えば、「学科試験＋設計製図試験」を受験したとしますね。
そして、「学科試験」は合格しましたが、「設計製図試験」には残念ながら不合格だったとしましょう。
この場合、合格した試験の受験をした年から４年以内であれば、不合格であった「設計製図試験」のみの受験だけで済む事になります。
なので、最初から二つの試験を受験せずに、今年は「学科試験」を受験し、翌年に「設計製図試験」を受験するといった方法も可能になるのです。
また、この試験に合格したからといって、インテリアプランナーと名乗れるわけではありません。
正式に登録しなければならないのです。
この登録には、認定科目学校を卒業しているかどうか、インテリア関係の実務の経験があるかどうかなど、審査科目がたくさんあります。
受験の前に条件をよく確認して、登録できるようにしておいた方がいいですね。
インテリアプランナーとは、住宅の生活様式、お店、公共施設、オフィスなどのニーズに合わせた設計やインテリア企画などの提案を行う専門家です。
インテリアコーディネーターとどう違うのか、疑問に思う方も多いと思います。
インテリアコーディネーターは、その名の通り、インテリアをコーディネイトしていくだけです。
しかし、インテリアプランナーは対象となる住宅などのインテリアの設計だけに留まらず、工事監理まで行うことが出来るのです。
インテリアプランナーの資格を持った人達は、インテリアデザイン事務所や建築設計事務所、さらには、建築会社などで働いています。
最近では、建築計画の最初の段階から、インテリアプランナーが一緒に参加して、計画していく事が多くなってきています。
インテリアプランナーの仕事というのは、デザインのセンスなどが求められていると思いがちですが、そうではありません。
もちろん、感覚的な要素も大事ですが、それ以上に顧客の希望などを正確に受け止め、それをインテリアに反映していく技術や能力が必要です。
顧客には予算もありますから、予算内に収まるように計画や提案をしていかなければなりません。
そして、何よりも体力が必要とされます。
建築の初期段階から完成までをみていくわけですから、途中で投げ出すわけにいきませんよね。
ちなみに、インテリアプランナーは、国土交通省認定の公的な資格です。
取得しておけば、希望する仕事に就ける可能性が高くなるかもしれません。