自己啓発　休職

自己啓発のために休職したいという人も増えているようですが、自己啓発のための休職を認めている企業はまだまだ少ないのが現状だと思います。
キリンビールや昭和シェル石油株式会社などは、自己啓発休職制度を導入していますが、就業規則に自己啓発休職制度がない場合、自己啓発を理由に休業を認めてもらうのは難しいでしょう。
自己啓発の内容が会社にも利益をもたらすものであれば、話し合いで休職を認めてもらえることもあるかもしれません。
休職を認めてもらえる場合でも、会社によっては、一度退職の扱いにして再雇用するといわれたり、復帰後すぐ辞めないという念書を書かされたりといったことも多いみたいです。
スキルアップのために休職してまで自己啓発に努めたいと思っているのに、勤続年数がゼロになってしまったり、退職できないという枷をはめられたり（念書には法的効力がないことがほとんどですが）するのは不本意ですよね。
約束通り再雇用してもらえても、休職前と同じ職場、同じ業務につける保証もないわけです。
休職をきっかけに人間関係が悪化してしまう可能性もないとはいえません。
就業規則に自己啓発休職制度があり、その制度を利用した前例が複数なければ、休職を余儀なくされるような自己啓発は退職を覚悟した方がいいでしょう。
休職をせずにそのまま勤務し続けた場合よりも、休職して自己啓発した方が遥かに自分にとってメリットが高い、もしくは、どんなにリスクがあってもそれをやりたいという強い意志がない限りは、休職してまで自己啓発するのはオススメできません。